「個人心理学研究」編集規定

 1.

日本個人心理学会は、その機関誌である「個人心理学研究」(以下、本誌とする) を年1回発行する。

 2.

 本誌は、個人心理学（アドラー心理学）についてなされた理論的、実証的、実践的な研究論文を掲載する。

 3.

本誌の発行は日本個人心理学会が行い、その編集は編集委員会がこれを行う。編集委員長は、会長が理事から選任する。編集委員は、日本個人心理学会の正会員から選任する。

 4.

本誌への投稿資格は、日本個人心理学会の正会員に限る。また、本年度の年会費を納入していなければならない。共同執筆者についても、論文掲載時には本学会の正会員でなければならない。ただし、編集委員会からそれ以外の者に執筆を依頼する場合は、この限りではない。

 5.

投稿される論文は、未公刊のものに限る。他の学術雑誌、商業雑誌、大学や研究所等の紀要、単行本などにすでに刊行したものや投稿中のものは、本誌に投稿できない。ただし、学会発表抄録や科研費等の研究報告書はその限りではない。

 6.

投稿論文の種類は、原著、総説、資料の3種類とする。

・原著は、個人心理学に関わる研究のうち、調査研究、実践研究、事例研究、理論的研究に該当する論文とする。

・総説は、先行研究から得られた知見を提示するとともに、将来の研究によって検証されるべき命題を明示する研究とする。

・資料は、個人心理学の発展に資する、調査研究、実践研究、事例研究、理論的研究に該当する論文とする。

 7.

論文の長さは、原著および総説の場合は20,000 字以内、資料の場合は

12,000 字以内 を原則とする。ただし図表は、1 枚500字相当として換算する。原稿執筆の詳細は、本学会の「執筆・投稿の手引き」に従う。

 8.

本文中の記述は簡潔・明瞭を旨とし、難読漢字や旧仮名遣いの使用は資料の引用以外の箇所では行わない。図表の数は必要最小限とし、本文との重複を避ける。また現代日本の社会通念上、差別的な色合いが強いと思われる表現は避けるものとする。

 9.

論文の執筆はもとより、研究の遂行に関しても、日本個人心理学会の倫理綱領を遵守し、倫理的配慮として、投稿論文中で特定のケースまたは団体を扱う場合、原則として投稿の前にその個人または団体の了解を得なければならない。 投稿者の所属する機関に研究倫理審査委員会等がある場合は、その審査を受けなければならない。

10.

投稿された論文に対しては、当該領域において十分な学識を有する2 名の審査者（主査と副査）が、公正かつ厳密に査読し、掲載の可否を判断する。審査は匿名の原則に基づいて行う。

11.

編集委員長は、投稿があり次第、速やかに審査者（主査・副査）を選任する。ただし、論文の内容によっては会員以外に審査を依頼できる。

12.

2 名の審査者は、各自で以下の基準に則して掲載の可否を判断し、採択の可否、修正箇所、意見等を記した書類（審査報告書）を規定の期日までに編集委員会事務局に提出する。修正と審査のサイクルは、論文の種類にかかわらず初回審査を含めて最大3往復とするので、審査者が条件付採択あるいは要再検討の判断を行う場合には、この期間で修正が可能であることが条件になる。なお、第1 回の審査結果がC であり、最大3往復の修正と再審査のサイクルで採択に至らなかった論文に関しては、新規論文としての再投稿を認める。

Ａ：

採択（無修正、もしくは、わずかな修正のみで掲載可能で、再査読は不要である。）

Ｂ：

指摘箇所を書き改めて採択（再投稿の後に改めて査読を行うが、適切な修正がなされれば採択可能と判断されるもの。）

Ｃ：

指摘箇所を書き改めて再審査（採択するには不十分な点が多いが、初回審査を含めて最大3往復の修正と再審査のサイクルで採択の可能性があると見込まれるもの。再投稿の際には、査読コメントを踏まえて十分に加筆修正することを求め、改めて査読を行う）。 

Ｄ：

不採択（最大3往復の修正と再審査のサイクルでは採択が見込めないもの。もしくは、本誌に掲載することが不適切であるもの。）

13.

編集委員長は、主査に対して審査結果の「統一報告書（統一評価およびその理由を記入）」を作成するよう求める。主査は副査と協議の上で「統一報告書」の作成を行う。主査より提出された統一報告書について編集委員会で審議を行い、最終報告として決定する。

14.

最終報告が決定されたのち、編集委員長は、主査から提出された審査結果を速やかに投稿者に通知する。

15.

編集委員長は、決定された最終報告が再審査を必要とする場合は、主査から提出された「統一報告書」の修正意見等を添付の上、修正すべき箇所を明示して投稿者に論文を返却する。投稿者は修正稿を作成し、編集委員会に再度提出する。編集委員長は、提出された修正稿の再審査を主査に委嘱する。なお、必要に応じて副査にも再審査を委嘱することができる。

16.

編集委員長は、任期中に提出された審査報告書の管理を細心の注意をもって行う。

17.

書評、文献紹介等については審査を必要としない。

18.

本誌への掲載を求めて提出された原稿は、すべて原則として返却しない。

19.

本誌に掲載された論文等に関する著作権は、日本個人心理学会に帰属する。ただし、自身の執筆した論文について、著者個人や所属機関のウェブサイト、著書等で公表することは、出典を明示すれば可とする。

20.

本規程の改正は、理事会の決議を経て行う。